配当継続性 ― 「本当に減配していないか」を10年で確かめる

配当の継続性を見るとき、注意が必要なのが「記念配当」です。記念配当とは、上場〇周年などの特別な事情で一時的に増配し、翌年に元に戻る配当です。これは「実質的な減配」ではありませんが、表面上は「増→減」に見えます。当スクリーニングでは記念配当を自動検出して除外し、本当の減配回数を数えています。

判定基準

• 実質減配ゼロ → 最高評価
• 実質減配1回 → 許容（リーマンショック・コロナなど例外的局面を考慮）
• 実質減配2回以上 → 通過しない

補足

• 連続増配を続けてきた企業は、過去の大型暴落局面でも配当水準を守り続けた実績を持つ傾向がある。増配の継続はそれ自体が「稼ぐ力と還元意思がある」という経営からのシグナルでもある。

配当継続力（守備力の目安）

• 配当継続性（実質減配の回数）とは別に、「仮に利益がゼロになっても何年配当を維持できるか」を試算した指標が配当継続力です。
• 修正ネットキャッシュ年数: 現金等から有利子負債を差し引いた純現金で何年分の配当を賄えるか。借金が多い企業は短く（または負）になります。
• 利益剰余金年数: 過去に積み上げた内部留保から何年分の配当を補填できるか。蓄積が多い老舗企業ほど高くなります。
• 目安: どちらも10年以上あれば安全圏、5年未満は要注意。

安定配当年数との違い

• 安定配当年数は「直近から遡って配当が0円になるまでの連続年数」です。配当を減らしても0円でなければカウントが続くため、配当継続性（実質減配の回数）とは別の軸の指標です。
• 10年以上: 過去10年間に無配なし（リーマン・震災・コロナを含む期間）
• 15年以上: リーマンショック前（2008年）から無配なし
• 20年以上: ITバブル崩壊（2000年代初頭）を跨いで無配なし。ここまで来ると超長期の実績といえます。